メンタルヘルス対策研究所の高橋です。
メンタルヘルス対策に関するあれこれを情報発信しています。
みなさんの日ごろの社内の健康管理やメンタルヘルス対策、ストレス対策に参考にしてもらえると嬉しいです。
今日は企業における4つのメンタルヘルス対策についてです。
知っている人も多いかもしれませんが企業におけるメンタルヘルス対策は
1．セルフケア
2．ラインケア
3．産業保健スタッフなどによるケア
4．事業場外資源によるケア
の４つからなっています。
このうち１－３は企業内で展開されるものです。
全員が実施するのがセルフケアです。これがうまくいけば本人が自分で不調のサインに気付き、必要な対処をするので、メンタル不調になりにくくなります。この知識や対処力がないと、ついつい無理をして、うつ病や適応障害の状態なってしまい、仕事のパファーマンスが低下したり、ひどい時は休職や離職に至ってしまいます。そうするとその個人のみならず、部署全体に負荷が多くなり、部署全体のパファーマンス低下や第２，第3の不調者が出ることにつながることもあります。頑張り屋さんが不調になることも多く、損失が多いのが特徴です。
次に上司による対処がラインケアになります。パワハラ上司やクラッシャー上司にならないことも大事ですが、部下の能力を適切に評価して、本人にあった指導をしたり、部下の健康状態も把握して、適切な対応をすることが必要です。これが適切にできないと、労災につながったり、安全配慮無違反や注意義務違反といった法的な違反につながってしまいます。
上司自身の対処力をあげるためには、正しい知識を得るとともに、有効な対処法を実践できるようにすることが必要です。実践力をたかめられる効果的な研修やトレーニングを受けることが必要になるでしょう。
最後に産業保健スタッフによるケアですが、ここが企業内の最後の砦になるとともに、企業研修や対応の最前線になっているのが理想ですが、なかなかそうなっていない企業が多いようです。担当者が最低限の対応をしているケースもよくみます。産業保健スタッフも事例を通して学んだり、知識を深めていく仕組みが必要になります。ストレスチェックの結果も外部業者に分析を依頼して終わりになっているケースも見受けられます。そこから自分たちの職場をどう変えていくかは、産業保健スタッフだけでは実効性のある対策を十分に実施できないので、経営層とのすり合わせが必要になります。経営担当のなかに、健康経営の視点で話をできる人材がいるといいのですが、現実はなかなかそうならず、利潤追求に目が行きがちです。しかしながらこれからの日本は人材不足が懸念させることから、有能な人材に気持ちよく長くはたらいてもらうためには、健康サポート、ひいては本人の能力の最大化が組織的にできなければ、企業として生き残れないでしょう。通常産業保健スタッフは人事部とのつながりがあることが多いものですが、経営層とも意見交換ができる仕組みが必要だと思います。
事業場外資源についてはいかにその情報を産業保健スタッフのところに集約しておくかが重要でしょう。対応がいいもしくは実績のある病院や施設、復職支援事業所、リワーク、カウンセラーなどの情報が整理されていることが望ましいです。