人材定着がうまくいっていない企業に多いメンタルヘルスの認識の勘違い3選 メンタルヘルス対策研究所の高橋です。 メンタルヘルス対策に関するあれこれを情報発信しています。 みなさんの日ごろの社内の健康管理やメンタルヘルス対策、ストレス対策に参考にしてもらえると嬉しいです。 今日はメンタルヘルスと人材定着についての考察です。 いままでかかわってきた企業で、人材定着がうまくいっていない企業様には共通するメンタルヘルスの認識の勘違いがみられました。 その代表3つについてお話します。 １．メンタルヘルス対策は大企業の問題でしょ。 自分のところはいわゆる有名企業ではないので、メンタルヘルス対策を行う必要もないし、その余裕もないと考えています。このため、社内に人間関係の問題があるにもかかわらず、放置されてしまいます。その結果、発言力の強い人間の意見が通るようになり、その他の社員は意見がいえなくなっており、ひどい場合にはパワハラがいまだに温存されてしまっています。しかし、問題に気付いていないため、放置されているので、才能ある人材は嫌気がさして、離職してしまいます。一般的に離職理由は自己都合とかかれますので、いつまでも社内の人間関係が理由で離職したことに気付かず、次に苦労して新しい人材を採用しても定着しないという悪循環に陥ってしまっています。 ２．自分の会社は精神疾患のひとはいないので関係ない これも代表的な考え方ですが、精神疾患の人がいないと考えいるうちに、精神疾患で休職する社員がでてきてしまいます。なぜかというと、社員ひとりひとりにはいろいろな性格があり、コントロール欲のつよい性格のひとが上司なったり、依存的な性格の人が部下になったりすることで、問題が発生しやくなります。本人たちはそのことを自覚していない場合が多いで、問題が発生するまでなんの対策もとられないため、問題が発生したときは大きな出来事になっている場合がほとんどです。休職者がでるぐらいならまだいいほうで、社内の人間関係の状態は会社の生産性にダイレクトに影響するため、生産性の低下や社会的信用の失墜につながることもよくあります。問題が発生したときに相談されることが多いケースですが、ことがおおきくなってから解決するには時間もコストもかかります。 さらに障害者雇用の受け入れのノルマが課されてきており、いつまでも無関係と言い続けることも難しくなっています。 ３．自分の会社はストレスチェックを委託しているからメンタルヘルス対策は十分 ストレスチェックを委託している会社は多いことでしょう。そこからレポートがでてきますが、ストレス面談の申し込みもないし、レポート内容を読んでも、平均的だと思い問題ないと考えてしまうことがあります。確かにストレスチェックを実施しているので、法律的にはセーフですが、ストレス面談を申し出て受診する人は、それが必要と考えられていない企業ではほとんどありません。企業によっては精神疾患の罹患やそれによる休職が人事考課にマイナスになるようになっている企業もあり、そのような企業ではストレスの存在は表に出てくることはありません。その結果、責任感のある有能な社員ほど追い込まれ、早期に対策したならば、罹患しないですんだ精神疾患になってしまうのです。そして、休んだ社員はその後その企業に希望がもてず、離職や労災申請につながり、大きな損失を生むことさえあります。また社内の雰囲気がぎすぎすするために、社員の意見が尊重されず、問題が早期に発見されにくい状況になっており、そのような雰囲気を察知した優秀な人材はその企業を離れていってしまいます。 このように、メンタルヘルス対策をしないと、企業にとってのマイナスは大きなものになっています。早いうちに対策さえしていれば生まなかった損失や信用失墜、人材流失が常態化してしまうのです。そして残念ながら経営層はそのことに気付かず、いつまでもその状態が続き、理由がわからないという状態になっています。そこで的確な指導のもとにメンタルヘルス対策を実施すると、社内の環境がよくなり、職場内の意見交換や相談が常におこなわれるので、問題が大きくなる前に解決され、その結果社員たちの笑顔が多くなり、新規に採用された社員もモチベーションがあがり、生産性も向上するのです。